日本子孫基金(世話人代表・外村晶東京医科歯科大教授ら)の報告書

日本では当日、穀類への一回限りの薫蒸(くんじょう)を除いてポストハーベスト農薬の使用は認められてなかった。日本子孫基金の報告書は「米国では収穫後の穀物は保管状態が悪く害虫も付きやすい。そのため、農薬を直接穀類に散布する」と指摘した。

そのうえで「高濃度に汚染された小麦やトウモロコシが輸入されている恐れがある」と結論付けた。

虫が入れる状態で貯蔵されていた

日本子孫基金の調査団は、1989年3月と9月から10月にかけて2回にわたって米国を訪れた。カリフォルニア州やイリノイ州など全米の農場や研究所、農薬規制官庁などを1カ月かけて現地調査した。

殺虫剤に依存

それによると、全米の一般的な農家の庭先にある金属性の穀物倉庫には、天井と壁の間に10センチほどのすき間があった。穀物は日本の低温貯蔵と違って常温保管されていた。虫が入れる状態で貯蔵されているため、殺虫剤に頼ることになる。

大干害による在庫激減で農薬散布が減る

1989年は、半世紀ぶりといわれた1988年の大干害で在庫が激減した。収穫時点でのポストハーベスト農薬の散布はあまり行われなかった。

しかし、2・3年前までは穀物在庫が過剰だった。中には野積みされていたにもかかわらず殺虫剤が効き、8年間もたちながら品質の変わらなかった小麦もあった、という。


動画

食品と暮らしの安全基金が撮影した米国のポストハーベスト農薬の映像です。





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